人が会社に居ないので、当然 Web サイトが持つべき機能も変わっています。

コロナ禍の現況下においては、非接触型の営業活動というのは無視できません。実際に、オンライン商談ツールなどは一気に売上を伸ばしているわけですし。
そして、表題の通り、以前の Web サイトではこうした状況の変化に十分ではなくなってきていることが、アクセス解析の結果として見てとれます。
その具体的な背景は、営業活動の初期プロセスが、対面からオンラインへと浸食されてきているということでして、実際に数字に表われている企業が増えてきています。

では、資料請求や問い合わせがコロナ禍の結果として増えているという意味かというとそうではありません。もちろん、直接的に KPI が改善しているという事例もありますが、多くは、会社概要の閲覧率、PDFダウンロード、サービス詳細といった、情報収集が深化している傾向があるというものです。
つまり、『とりあえず営業呼んでサービスはその営業から聞く。』という思考に基づく行動が縮小し、ある程度情報を調べてからコンタクトを取る。しかも、その後もメールで。というケースが増えているわけです。

もし、自社の Web サイトにおいて、以下の様な傾向が見られる場合は、何かしら対応した方がよろしいかと思われます。

直帰率が最近高くなった。

トップページなどの主要なランディングページに見せる情報が、上記のニーズに即さないものになったと疑うべきです。もっと分かりやすくサービスの俯瞰的な情報や強みを押し出す必要があるでしょう。

会社概要の閲覧率、PDFダウンロード率が上がった。

営業が初期に行うケーパビリティプレゼン程度の内容が、Web サイト上に無い、あるいは、不足していると考えられる場合は、充実させることで、コンタクト数が増える可能性があります。

1 セッションあたりの PV 数が極端に長短で分化した。

上記 2 つのハイブリットな課題があると考えるべきでしょう。

これほど大きな生活様式の変化というのはなかなか無いわけで、それに対して Web サイトが変化しないというのは、客観的に考えておかしいですよね。是非ご一考のほどを。